ニューヨーク州ロチェスター（9月2日）発：　イーストマン・コダック社（CEO：アントニオ・M・ペレス）は2日（金）、ルイジアナ州などにおける超大型ハリケーン「カトリーナ」の被災者に対する救援・復旧活動を支援するため、米国赤十字社の災害救済基金に50万ドルを寄付すると発表しました。

　コダック社のエグゼクティブ バイス プレジデント兼最高管理責任者（CAO）のチャールズ・S・ブラウンは、9月1日に放映された米国赤十字社ロチェスター支部の寄金集めのための長時間テレビ番組でこの寄付を行ないました。

　チャールズ・S・ブラウンCAOは、次のように述べています。
　「現地および全米の従業員を代表して米国赤十字社の災害救済基金にコダック社から寄付することによって、ハリケーン『カトリーナ』の残していった惨害に対する支援の一助になることを願っています。また、復旧活動が引き続く中で、コダック社の製品・サービスによって被災地域の活動を支援できる最善策がないか検討していきます」

　コダック社は、救援活動や復旧作業が継続する中で、損害の査定や被災者の治療などにコダック製品が有効活用できないか最善の方法を模索しています。コダック社は、関連する米連邦緊急事態当局と連絡を取り合い、当局のニーズに応じることができるコダック製品を検討していく予定です。

　コダック社は長年にわたって、義援金や物資の提供などによって各種の救援活動を支援しています。2001年に発生した米国同時多発テロによる世界貿易センタービル崩壊時の救援活動や、2004年のスマトラ沖地震・津波による災害に対して同様の支援活動を行ないました。